ブランド戦略・ブランディングのアプローチで企業・商品・サービスの魅力が伝わる力を強くする。

■　ブランドランキング21位にランキング｢サムスン」

　　昨年7月にニューズウィークは「Best Global Brands 2007」を発表しました。

　　これは、インターブランドのブランド価値評価手法で
　　世界のブランド力を金額換算してランキングにしたもの。

　　コカ・コーラをはじめ、
　　世界の名だたるトップ企業が軒を並べています。

　　2005年にはソニーを抜き、
    世界トップクラスの家電ブランド力メーカーとなった、
　　お隣、韓国の「サムスン」。


　　昨年、サムスンは日本の家電販売から撤退することを発表しましたが、
　　日本から世界に目を向けて「サムスン」の動向を見ると
　　勢いはまったく違って見えてきます。


　　実はこのサムスン、
　　昔は低価格販売や販売広告に依存したマーケティングを
　　おこなっていました。

　　その結果、販売不振が続いていたのです。

　　しかし、

　　・このままでは収益が伸びない

　　・サムスンブランドが育たない

　　ことに危惧し、1993年フランクフルトで李会長が「新経営」を宣言。
　　「量の経営」から「質の経営」へと転換させ
　　世界ブランド化を目指しました。

　

■　世界ブランドに！

　　サムスンのターゲットは「若者」。
　　
　　知名度を高め先進的なイメージを伝えるために
　　様々なスポーツイベントへ協賛していきます。

　　オリンピックもその一つ。

　　1997年に国際オリンピック委員会とワールドワイド公式パートナー契約を
　　結び、以来、
　　
　　1998年長野冬季オリンピック
　　2000年シドニーオリンピック
　　2002年ソルトレイク冬季オリンピック
　　2004年アテネオリンピック
　　2006年トリノ冬季オリンピック
　　2008年北京オリンピック

　　でスポーツマーケティングを導入しています。

　　このオリンピックマーケティングに投入した費用は
　　莫大な金額になりますが、注目したいのは、

　　「なぜ？ここまでオリンピックを活用したマーケティング活動に
　　　力を入れるのか？」

　　ということ。


　　世界ブランドになるために、オリンピックが必要と判断した
　　その理由を考えて見たいと思います。


■　集中投資がブランド価値を飛躍的に伸ばす！

　　世界ブランドを目指す場合、　
　　世界のターゲットへコミュニケーションする必要があります。

　　一般的には、コミュニケーションの企画は現地の事務所が対応するため
　　一貫したコンテンツを伝えることは非常に難しいのが現状です。


　　しかし、オリンピックという機会（opportunity）は、
　　
　　・「若者」に絞り込める

　　・グローバルにクリエイティブ面を一貫してコントロールできる

　　・世界市場に発信できる

　　といったメリットがあります。

　　
　　つまり、一見、巨額の費用を投資しているようで、　
　　実は効率性の高いマーケティング活動といえるのです。



■　ターゲットの絞込みとタッチポイントを制する！

　　では、このサムスンの事例から何が学べるでしょうか？

　　巨額の予算を確保してオリンピックの公式スポンサーになることでは
　　ありません。

　　大事なことは、

　　・ターゲットを絞り込んで、

　　・その狙ったターゲットと効率的に接点を持つ媒体を見つけ、

　　・一貫したコミュニケーションを続けること、

　　です。
　　
　　・ターゲットを絞り込むことによって、
　
　　・ターゲットが欲しいものが明確になり、

　　・ターゲットが気づいていないニーズまで察することもできるでしょう。

　　そして、

　　・影響力のある媒体を通して訴え続けます。

　　毎回同じことを伝えるということではなく、
　　一貫したメッセージが効率的にターゲットの心の中に育っていく方法を
　　考えて実践するわけです。

　　
　　御社の業界で影響力のある媒体はご存知ですか？
　　
　　もし、ご存知でなければ、是非一度探し出してみてください。


■■ 今日のブランディングの秘密 ■■■■■■■■■■■■■■■■■■■

　●　オリンピックという機会（opportunity）は、
　　　・「若者」に絞り込める
　　　・グローバルにクリエイティブ面が一貫してコントロールできる
　　　・世界市場に発信できる
　　　といったメリットがあります。
　　　
　　　つまり、一見、巨額の費用を投資しているようで、　
　　　実は効率性の高いマーケティング活動といえるのです。

　●　ターゲットを絞り込むことによって、
　　　ターゲットが欲しいものが明確になり、
　　　ターゲットが気づいていないニーズまで察することもできるでしょう。
　　　そして、
　　　影響力のある媒体を通して訴え続けます。

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